「当初の目的を達した」「他の物件を買いたい」「今の物件に関して、悪い情報がある」。このような状況になったら、物件を売却するタイミングかもしれません。いずれにしても、「物件の価値が下がり切る前に」売却するのが望ましいです。

利益を確定するための売却

不動産投資は、長期的な安定収入を目的として行う人が多いですが、5年前後、物件を保有して終了させる人もいます。「不動産投資で○万円、もうけよう」というように、あらかじめ目標を定めておき、目標が実現できたら売る、というスタンスです。

例えば、「最終的に100万円の利益を上げる」ことを目標にしていたとします。800万円で物件を購入し、毎年40万円の利益を上げていた場合、5年で200万円になりますが、このとき、この物件が700万円以上で売れれば、目標達成になります。

他の物件に投資するための売却

1000万円で物件を買い、10年の間、毎年50万円の利益が上がったとしましょう。この時点で、500万円が蓄積されています。借り入れがまだ残っていたとしても、物件を売却してしまえば、完済です。また、蓄積された500万円を自己資金とし、金融機関から新たに1000万円を借りれば、1500万円の物件を買うことができます。

不動産投資を終了させるのではなく、「今持っている物件よりも価格の高い物件に乗り換える」場合にも、売却という選択肢を一考しましょう。

今の物件の競争力が維持できない可能性が出てきたときは売り時

「近くにある大学が移転する計画がある」「近くにある大手企業が撤退する」という場合、エリアの競争力が低下する可能性が高いです。そのまま保有していても、入居者が退去してしまったり、物件価格が下がってしまったりするおそれがあります。早めに売却するのが得策かもしれません。

物件価格が下がった後では遅い

現状、入居者がいて、きちんと家賃が入ってくる物件を手放すのは、惜しく感じるものです。

しかし、保有を続けていくうちに物件価格が下がってしまったら、大変です。いざ売却しようとしたときに多額の売却損が発生したら、それまでの家賃収入による利益が吹き飛んでしまいます。他の投資家が「買いたい」と思ってくれる——物件の収益力がまだ残っているうちに売却するのが、ベストでしょう。

キャピタルゲインをねらうなら、立地が重要

今までデフレが続いてきましたが、最近では都心部を中心に地価も上昇してきました。マンションによっては資産価値が上昇しているエリアも見られます。

都心部の利便性の良いところや高級住宅街などや、再開発などで利便性が良くなったエリアなども地価が上昇しています。また東京オリンピック招致の決定で、オリンピック関連施設の周辺なども物件の人気が高まってきました。

目先のことだけではなく、いち早く物件を取り巻く立地の変化をキャッチして、素早い判断につなげていきましょう。